東北地方のイタコ・イチコなどの巫女は、自分に神霊や死霊を愚けて託宣を行なう。
像職都・僧侶・神官などにもこの呪術者の鞍畷うに入る者がいるが、もっぱら愚霊を落とすのみの役割しか果たさない場合が多い。
「いざなぎ流陰陽道」と称する高知県の山岳地方で活動する伝統的な呪術集団は、その名が示すように陰陽道の信仰を受け継いでおり、その意味ではきわめて特殊な例といえるが、憑きものと呪術者との関係からみれば、民間の憑依呪術の典型を示しているといえる。
彼らが儀礼のときに読みあげる「呪組の祭文」には、いざなぎ流陰陽道の開祖的存在である「唐土じょもん」という人物が登場する。
その行動はまさに民間の憑依呪術師のアーキタイプ(原型)を表わしているので、小松和彦氏の『愚霊信仰論』の梗概をもとに述べてみたいと思う(なお、いざなぎ流陰陽道についても同書を参照されたい)。
そして、一般的な普通の占いはこちら←がいいらしいですよ。
中絶への多くの障害は、アフリカでもっともりベラルな法律を持つ国の1つ、ザンビアの状況から明らかになります。
同国では、中絶は妊娠12週までは広い理由に基づいて合法でありますが、医療設備のあるところでのみ行うことになっています。
そのうえ合法中絶の許可を得るには、それまでの出産と中絶の経歴を記録した書類に、3人の医師(そのうちの1人は専門医)のサインをもらわなくてはなりません。
妊娠中絶の3つの理由・・・
妊婦の医学的状態、胎児の医学的状態、そして中絶を正当とする非医学的状態・・・
このいずれかに、医師たちの同意をとらなければならないのです。
ザンビアの法律は比較的リベラルですが、非合法中絶が合法中絶を圧倒的に上回っています。
第一に問題なのは、必要な手続きが広く知られてもいなければ、理解されてもいないことで、とくに地方の女性のあいだではそうです。
事実、中絶の動向を研究レている看護婦であり弁護士でもあるレニー氏のインタビューに答えて、ザンビアの医師の何人かは、
「多くのザンビアの女性は中絶の権利があることさえ知らず、病院ではなく、裏通りの中絶業者のところへ行く」
・・・と語っています。
第ニに、手続きをとること自体が実質的に不可能なのです。
驚くにはあたらないことですが、インドでは、約400万から600万件と推定される中絶のうち、政府認定の施設で合法的に行われたのは、38万8000件でしかありませんでした。
インド政府が、出産ヘルスケアの窓口の数を拡大するために資金を使えば、文字通り数百万の女性が非合法中絶の危険を回避することができるでしょう。
トルコでは、理論的には、妊娠10週までは要求すれば中絶が可能です。
・・・ところがトルコの法律では、中絶はその方面の訓練を受けた婦人科の専門医か、その監視のもとでのみ行うこととされ、一般開業医や準医療従事者が行ってはならないとされています。
訓練を受けた専門医の不足は、都市部でさえ、中絶の道を制限しています。
トルコの農村部では、全般的にどんな医療サービスも受けるのが困難な状況ですから、中絶手術などは存在しないに等しいのです。
サービスの窓口となる可能性のある多くの場所・・・
たとえば医療従事者ですが専門医としての訓練は受けていない人々が働くヘルス・クリニックは、出産にともなう医療サービスを行えないことになっています。
情報もなく、都市部の医者にかかる経済的余裕もない女性たちに残されている選択は、非合法中絶か、妊娠を最後まで継続するかのどちらかです。
残念なことに、アメリカ合衆国のいくつかの州ではこのような制限を設けることが検討されています。
こういった第三者機関の認可義務づけは、多くの国で法的な攻撃の対象になっており、カナダやチェコスロバキアを含むいくつかの国では、法廷で覆されたり、立法機関で廃止されたりしてきました。
1988年に、カナダの最高裁判所は長く存続した中絶法の廃止を決めました。
しかし、この法律は中絶を病院のみで行うこととし、妊婦に病院認可委員会の許可を受けることを義務づけていました。
最高裁は、さまざまな事実認識の1つとして、このような手続き義務による中絶の遅れは、「身体的そして生理的に尊厳を保つ女性の権利」を侵害するものであったと述べています。
政府や公的機関がサービスの実施やそのための資金集めに取り組んでいないということは、法的な権利の基盤を脅かすことになります。
インドでは1971年に、中絶は幅広い事由のもとで合法となりました。
ところが登録開業医は都市部に集中しているため、地方の女性のほとんどは、そのサービスを受けることができません。
84年の調査データによれば、総人口の78パーセントが地方に住んでいるこの国で、中絶手術を行う技術のある医者の総数1万5000人のうち、地方に住んでいるのは1000人あまりにすぎなかったのです。
求めれば中絶を受けられる多くの国々でも、女性はさまざまな理由から、その合法的な権利を行使することが困難な状況にあります。
その理由として・・・
通常より厳しい医療規定、やっかいな手続き、サービスを行うための公的予算の不足、情報不足、関係ネットワークの不備、訓練された施術者の不足、サービスの極端な集中化、国の法律を施行することへの自治体の反対やためらい・・・
などがあります。
中絶へのアクセスを決める、つの要素は、どのように、どこで、誰がサービスを提供するかを決めている医療規定です。
リベラルな法律のある大部分の国では、中絶は一般に資格を有する施術者(必ずしも医師とは限らない)が、公衆衛生規定を順守して行うことになっています。
・・・ところが、これを一歩進めて、指定された病院またはセンターのみで、あるいは高度な技術を持つ中絶専門医のみが、中絶手術を行うよう義務づけている国もあるのです。
こうしたさまざまな法律は、しばしば、中絶をするならできるだけ早期に、という目標に反する作用をします。
バーミューダ、カタール、セーシェルの新しい法律は、それまでの法律より進んでいるとはいえ、中絶を行う前に、病院委員会の認可を義務づけています。
これらの規定は、中絶権利反対派が強く支持していますが、ほとんどの場合、中絶を妊娠後期にずれこませる作用しかしていません。
・・・遅くなればなるほど、処置は危険になり、胎児も大きくなるというのに。
世界の女性のうち4人に1人は、ほとんど中絶の道が閉ざされていることになります。
そのほとんどがアフリカ、中南米、イスラム圏アジアというような、望まない妊娠を避けるための安全で便利な避妊手段を手に入れることができない地域に住んでいるのです。
一般のヘルスケアと同じで、中絶やその他の家族計画サービスが受けられるかどうかは、4つの要因で決まります。
つまり、法律、政策とその解釈、サービス提供のための公的予算、そして個人的な力(とくにお金)です。
中絶自由化に反対する人々はこれらの要因を支配し、利用できる施設の数をわざと低く抑えたり、医者の個人的な見解に働きかけるなどして、サービスへの道を制限しています。
法律の解釈はしばしば、法律そのものと同じくらい、中絶のしやすさを決める重要な要因となるのです。
AGIの研究副主任スタンリー氏によると・・・
「ほとんどのイスラム教諸国、中南米、アフリカでは、母体の健康に危険がある場合には中絶が認められていますが、合法的中絶が行われることはほとんどない。
一方、同じ条件のイスラエル、ニュージーランド、韓国では、合法中絶率は要求による中絶を認める国々とほぼ同じ」
・・・ということです。
同じグループに属している国のあいだでも、具体的な法律には大きな違いがあります。
イスラム圏でりベラルな法律を持っている数少ない国の1つであるチュニジアでは、要求すれば、胎児が生育力を獲得する妊娠中期の中絶が合法的に行えます。
これに対して、フランスでは、要求による中絶は妊娠3か月までと定めています。
要求があれば中絶を認めている国は、妊娠の段階には違いがありますが、カナダ、中国、アメリカ合衆国、それに事実上西ヨーロッパおよび東ヨーロッパのすべての国々です。
社会的条件と母体の健康に関する条件が適用されている国（8億3500万の人口を持つインドを含む）を加えると、世界人口の約75パーセント(ほぼ40億人)が医療上の理由・・・
またはもっと幅広い社会的・経済的な理由で中絶を認める法律のもとにあることになります。
ところが、これらのグループに属しながらも、エチオピアやコスタリカのような国では、中絶は女性の健康に危険がある場合しか認められないということは、述べておかなければなりません。
そして、世界の20パーセントの人々は、中絶の自由化に抵抗し、いまだに全面的に禁止(女性の生命を救う場合を除く)する49か国に住んでいます。
残る5パーセントが母体保護の目的と強姦や近親相姦による妊娠の場合にのみ中絶を認める法律のもとにある4か国に住んでいるのです。
世界保健機関(WHO)による
「健康とは、単に病気でないとか、身体が弱くないというだけでなく、身体的にも精神的にも、そして社会的にも十分に健やかな状態である」
・・・・という幅の広い定義をとっている国々もあるのです。
トロント大学法学部教授レベッカ・クックによれば、1977年から中絶法の自由化を進めてきた35か国の中には、合法中絶の論拠として、若年出産や高齢出産、エイズ・ウイルス感染といった新たな分類項目をつくった国もあるのです。
・・・たとえば、キプロス、イタリア、台湾などはいずれも中絶規定の枠を広げて、「家族の福祉」を考慮していますし、香港は法的に考慮すべきこととして若年出産を含めました。
フランスとオランダは、妊娠にともなう困難に関係する条文を付け加えています。
東ヨーロッパで最初(1956年)に中絶を自由化したハンガリーでは、中絶の権利は、独身または6か月間夫と別れて暮らしている女性、35歳以上ですでに最低3回出産している女性、適当な住宅がないといった経済的困難の状況にある女性にも拡大されました。
世界人口の大半は、全面的な中絶禁止から、避妊の失敗や望まない妊娠に対する非常の策としての中絶の役割を合理的に受け入れる方向に動いている国々に住んでいるのです。
アラン・ガットメイチャー研究所(AGI)は、理論的には、世界人口の約40パーセントが、要求すれば中絶が受けられる状態にあると述べています。
中絶に関する法律は普通、伝統的に適用されてきた、中絶が合法とされる条件に従って分類されます。
分類の幅は広く、その下には一連のさまざまな法律が存在します。
もっとも厳しい法律では、中絶は完全に禁止されているか、母体に生命の危険がある場合にしか認められていません。
強姦や近親相姦の場合に中絶を認める法律もあるのです。
また、妊婦の身体や精神の健康に対する危険を考慮する法律もあれば、胎児に重度の障害が認められる場合を考慮する法律もあるのです。
さらに、子どもが増えることが現在の家族の負担になるというような、「社会的な」理由で中絶手術を認めている社会もあるのです。
もっともゆるやかな条件は、中絶の正当な論拠として避妊の失敗を認めるか、または要求すれば(ふつう妊娠3か月以内)処置を認めるというものです。
ほとんどの政府は、個々のケースについての解釈を医学界の自由裁量に委ねています。
たとえば、「健康」の定義にしてもさまざまです。
「自由」という言葉は一般に、望まない妊娠を中絶する妊婦の権利が、さまざまな条件のもとで、そしてある一定の時点まで、成長中の胚や胎児の権利に優先することを認める政策を形容する言葉です。
・・・もっともりベラルな法律を持つ国では、その時点を、「生育力獲得段階」・・・
胎児が子宮の外で（たとえ集中医療の援助が必要だとしても）、生存する見込みがあると初めて合理的に認められる段階・・・と定めています。
脳や心臓、そして肺といった、生育力に関わる生命の中枢器官の発達の決定的な段階は、妊娠20週あたりから始まり、誕生まで急速に進みます。
医学界では、生育力は妊娠24週から28週のあいだに生じると、一般に認識されています。
・・・このような理由から、胎児の生育力獲得段階を中絶許可の枠組みとして適用している国のほとんどは、妊娠6か月をすぎた24週以後の中絶の権利を厳しく制限しています。
イギリスは1990年の初めに、合法的な中絶期限を28週から24週に短縮する法律を通過させました。